青いトマトを食べて自殺する方法

青いトマトにはトマチン（微笑ましい名称だ）という毒素が含まれている。動物実験の致死量をそのまま人間に体重比で当てはめると、人間の大人が青いトマトを300個食べると死ねるかもしれない。少しでも赤くなると毒素が減るので真っ青なトマトでないといけない。

300個のトマトはミニトマトではなく、普通の大きいトマトだ。これを300個食べないとならないとすると、毒素で死ぬより別の理由で死んでしまいそうだ。

当然1個食べたくらいではなんともない。しかしおなかが敏感な人はおなかをこわすくらいはあるかもしれない。赤みが出てくると毒素は減っていくので、青いところが一部しかないトマトだとおなかをこわすためには数十個食べないといけないかもしれない。青いトマトでおなかをこわす試みもやめたほうがいい。

なぜこんなことを調べたかと言うとカラスとの戦いのためだ。私の母と長年戦ってきたカラスがミニトマトを食べに庭にくるようになった。何百個となっているので行儀よく食べるのなら10個や20個くらいくれてやってもよい。しかし行儀がなってなくてやかましい上に、トマトを食べるときにトマトの幹をなぎ倒してしまうので迷惑だ。観察するとカラスは青いトマトは食べない。カラスの眼は人間の眼より色を精細に識別できるので、青い実しかなってないときは飛来することもない。完全に熟した真っ赤なトマトだけを選んで食べる。となると完全に赤くなる前に収穫すればカラスは来ないはずだ。その収穫した青みが混じっているトマトを食べてもよいか疑問に思って調べたのが上記の結果だ。食べても問題ないことが分かった。

そこで、赤くなり始めた実（ちょっと青みが混じっているが）をカラスに先んじて収穫した。残っているのは青い実だけだ。予想通りカラスは来なくなった。作戦成功だ。カラスは青いトマトが健康に悪いことを知っているようだ。カラスは私の100分の1以下の体重しかないので、青い標準トマトを3個食べると死んでしまう。1個でも食べれば死なないまでもかなり弱ってしまうだろう。だから青いトマトは食べられないのだ。

第三少女飛行隊のビゲンの翼に88とペイントしてある

amazon prime videoで第三少女飛行隊というOVAアニメを偶然観た。なぜか1話しかない。調べると別のアニメ（アニメ制作者が主人公らしい）の中で作られたアニメだから1話しかないそうだ。主人公が三菱F1で無双する。AirWarでプレイしたときはF1は空戦能力が低く、あれでドッグファイトするくらいならもっと安い攻撃機のA4スカイホークの方がまだマシだと思った。それはともかく僚機にサーブ社のビゲンが出てくるんだがその翼に88とペイントしてある。砂漠のお話へのリスペクトのようだ。他にはクフィルC2、Mig-23フロッガーが僚機だ。

F1ほど低性能ではないが、僚機のビゲンも空戦性能は高くない。同じサーブ社のひとつ前の世代のドラケンの方が空戦性能は高い。ビゲンはドラケンよりもアビオニクスが優れているだけだ。このアニメの設定（高度なアビオニクスが使えない）ではドラケンを出した方が適切だが、ドラケンとクフィルが並ぶとまんま砂漠のお話になってしまうので避けたのだろう。

F1より古くて空戦性能がより良い機体はたくさんあって、Mig-21、BACライトニング、ミラージュIII、ドラケン、F106デルタダートがある。しかしこれらを出してしまうと砂漠のお話に似すぎてしまうので出せなかったのだろう。個人的にはBACライトニングを出して欲しかった。砂漠では黒人の傭兵が乗っていた機体だ。BACライトニングは切り欠きデルタ翼で旋回性能はF14クラスだ。エンジンを無理やり2基積んでいるので上昇力はF14を超え、F15クラスだ。航続距離が短いのとアビオニクスが弱いのとミサイルを2本しか積めないのが欠点だが、このアニメの設定では航続距離以外は問題ない。1959年に英空軍に配備された骨董BACライトニングでF-35ライトニングIIを撃墜するのはロマンだ。

円安と株高が同時に起こる理由

円安は日本の国力低下が理由である。日本に限らず、どんな国も国力が低下するとその国の通貨は安くなる。当たり前のことだ。だから円安に疑問を持つ人は少ない。それに対して株高を不思議に思う人は多い。日本経済が冴えないのになぜ日本株は上がるのだろうか。

今の日経平均7万円はAI半導体銘柄が牽引していることが理由だ。これは日本経済の好調不調とは関係ない。ブームで上がっているだけだ。AIブームが訪れる前に日経平均は5万円を達成していた。この時は日本経済は冴えないのに株価が上がるという状況だった。これを不思議に思う人が多い。

答はシンプルで「通貨の価値が下がったから」だ。通貨の価値が下がったから食品の価格は上がった。日用品の価格も上がった。電気製品の価格も上がった。住宅の価格も上がった。ほぼ全ての商品の価格が上がった。株式も証券会社で売っている商品である。当然上がる。この現象は世界共通である。トルコは通貨下落が著しく、ここ10年で通貨の価値は1/8に下落した。つまり物価が8倍になった。同時にトルコの株価指数であるイスタンブール100種指数（日本の日経平均に相当）は8倍になった。物価が8倍になったら株価も8倍になった。とても整合している。この整合はとんでもない状況にも当てはまる。第一次大戦後のドイツは物価が1兆倍になるハイパーインフレにみまわれた。通貨の価値は1兆分の1に下がった。子供が札束をおもちゃにしている写真が有名だろう。そのとき、ドイツの株価は2兆倍になっていたのだ。パンの価格が上がれば株式の価格も上がるのは世界共通だ。

円の価値が下がった理由は、お金をたくさんばら撒こうと努力して実際にばら撒いたからだ。2010年に比べると社会に出回っているお金の量は1.5倍に増えている。社会で暮らす人の数は変わらないし、品物の数も変わっていない。お金の量だけが1.5倍に増えた。そうなればお金の価値が1.5分の1に減るのは当たり前だ。小学生でもわかる算数である。2010年に比べて今の物価は1.5倍になっているはずだ。それが1.3倍くらいで済んでいることの方が実は異常なことなのだ。

じゃあどうすればよかったのか。これは答が複数ある。どれがいちばんの正解と決めることはできない。これらの答を導き出すには小学生の算数では足りず、経済学の博士レベルでも足りない。異分野（社会学や文化心理学つまり人文学とか物理学や数学つまり理学）の博士号を経済学の博士号と同時に持っていないと解決できない問題である。チャレンジしがいのある難問と言える。

日本は複数あった答のどれにも辿り着けなかった。その理由を考えると面白いのでぜひやってほしい。短絡的な勘違いをしないようにヒントを述べておこう。アベノミクスが発端ではない。20世紀末に理由が生じていた。突き詰めて理由を遡ると江戸時代まで遡れる。そこから少しずつ間違いの種子がばらまかれていた。間違いの種子は発芽した直後は大して悪さはしない。大きく育つにつれて悪影響が社会全体を蝕んでゆく。大きく育ったとしても直す機会はあった。でも「間違いを直さない」のがほとんどの日本人が持つ性質なので直さなかった。最初に直すべきは「間違いを直さない」性質だった。しかし決して自分からは直さないのが性質なのだから、日本人のこの性質は永遠に直ることはない。政治家も官僚も国民もみんな間違いを認めず直さないのだから仲良く没落するのは仕方のないことだ。仲間同志でケンカしない方がいい。

介入狙いのドル売り

ニュースによると、日本政府の円買い介入をあてにしたドル売りポジションを持っている日本人投資家がそこそこいるそうだ。真っ当な作戦だと思う。私は今回はドル売りはしないが、彼らの作戦は合理的だと認める。彼らは介入が実施されればドルを買い戻して利食いする。日本政府としてはこれらの投機筋に儲けさせる介入はしたくないと思うだろうし、そもそも現在のファンダメンタルで介入しても無駄だと分かっているだろうし、本当は介入したくないのだが、介入せざるを得ないだろう。気の毒な立場だと思う。

介入なしに円高になるには、日本経済の復活が条件だがそれを確認するためには5年10年の長期間が必要だ。それだけの長期間を介入だけで円を支えることはできない。とはいえ、「負けました」と言って投げ出すこともできない。戦争なら降伏ができるが、経済の没落は投げ出すことさえできない。日本経済のことを真面目に考えている国会議員など700人の中の数人しかいないが、その考えている数人はたいへんだと思うよ。

小幡さんの投資は死んだ論

昨日に続いて小幡さんの記事についてだ。小幡さんは投資は死んだと今年になってから言うようになった。今回の記事を読むまでピンとこなかったが、今回の記事で納得がいった。経済活動は複雑系なので予測できないことは私も以前から気づいていた。小幡さんや私に限らず、このことに気づいている研究者は少なからずいる。経済活動には人間の心理が加わるので複雑系になってしまう。

この観点からさらに進めて、人間が何を求めるかが時代と共に変わることから投資が無意味になると論じたのは小幡さんが最初だろう。小幡さんの予想は的中すると思う。すぐにではないが、徐々に投資全体のリターンは薄まっていくだろう。

小幡さんのAIバブル崩壊論に納得

極端な意見を述べることが多い小幡績さんを私は好きである。私が同意できない意見を言うこともあるが、それでも好きである。はっきり物を言うひとは正直で潔い。

小幡氏はこれまでさんざん株式市場のバブルは崩壊すると言い続けてきた。本人も「予想を外し続けている自分」「私は逆神と思われている」と自覚しているが、バブルはいつ崩壊するかわからないのが普通なので時期は当たらなくてよい。今回のAI・半導体バブル崩壊の記事は、特に説得力のある記事だった。「AIの中核企業であるアンソロピックとオープンAIのどちらかは確実に消え」の記述を読んで、おぼろげに感じていたことを言葉にしてくれたと思った。高い確率で今回の小幡氏の予想は当たる。いや当たらなくてはならない。理由を以下に述べる。

私はアンソロピックのclaudeなしではもはや仕事はできない。それとアンソロピックが企業として持続性があるかは別の話だ。毎月100ドル払ってくれるユーザーが1億人いればアンソロピックは継続的に事業をやっていけるが、そこまで課金ユーザーは増えない。claudeに毎月100ドル以上課金して元が取れる人間は1億人もいない。今後増えたとしても1億人には届かない。もし1億人に届いたとしたら、それは社会が大幅に変わることを意味する。それもかなり悪い方向にだ。claudeを使いこなす1億人でホワイトカラーの仕事は全てこなしてしまうからだ。

世界の人口は80億人いて、そのうち働いている人は35億人だ。働き口は第一次産業が9億人、第二次産業が8.5億人、第三次産業が17.5億人だ。第一次産業と第二次産業は人間の身体が必要な仕事がほとんどなのでAIの影響を受けにくい。第三次産業の中でも介護や接客サービスは人間が必要なのでAIの影響を受けにくい。人間が必要な仕事についている人の数は第三次産業17.5億人の中の10億人だ。のこりの7.5億人がいわゆるホワイトカラーだ。1億人のAIを使いこなす人でホワイトカラーの仕事が片付いてしまったら6.5億人が失業する。35億人のうちの6.5億人は多い。しかもホワイトカラーはそれ以外の人より給与が高めだ。彼らへ支払う給与が消える（＝その分の消費が消える）影響は大きい。消費が減少する影響は社会の全てに及ぶ。6.5億人が失業すると社会は大混乱に陥るだろう。これまで大した仕事もしていなかったのにでかい顔をしていたホワイトカラーが自滅しても、そんなのは知ったことかと思う人は多いだろうし、私もざまあみやがれと思う。しかし溜飲がさがるのと社会が大混乱に陥るのを防ぐのとでは後者を重視せざるを得ない。

今のレベルのAIでもその力を十全に発揮してしまうと、社会はディストピアと化するということだ。以前はAIが人間を超えるシンギュラリティに達すると社会がディストピア化すると警鐘が鳴らされていた。シンギュラリティに達するまでもなく、AIがそこそこ働けるようになるだけで社会はディストピア化するのだ。

だからAIバブルが弾けるのはディストピアを防ぐためにも必然だ。AIバブル崩壊へ自然に落ち込むのなら、社会は意外にうまく動いていると感心せざるを得ない。

Opus4.8がagentsを動かすと5時間枠を30分で消費し尽くす

Opus4.7ではこんなことはなかったが、Opus4.8では複数エージェントを使用すると30分で5時間枠を使い切る。Claude MAX(x5)の場合だ。Claude MAX(x20)なら、2時間は持つことになる。さらに100ドル払うことになるが、Claude MAX(x20)にアップグレードすることになるかもしれない。エージェント機能にはたいへん助かっており、文句を言うつもりはない。