経済アナリストが予想を当てたようにみせかけるテクニックを披露

経済アナリストはバカではないので、自分の予想が当たらないことを承知している。しかし、それを正直に言ってしまうと彼の意見を聞いてくれる人がいなくなってしまい、失業する。経済アナリストの言を聞く人は、彼が未来を予想してくれることを期待しているのだ。

そこで予想が当たったようにみせかけるテクニックを先輩から学ぶ。基本は「上下を言うときは時期を言わないこと」「時期を言うときは上下を言わないこと」だ。この言い方だといつかは予想は当たる。

経済アナリストの本音は「上下とその時期がわかるんなら、それを利用して大儲けして優雅にくらしているよ。しがないサラリーマンなんかやってる訳ないでしょ」だ。

同じ予想テクニックを占い師やカルト宗教の教祖さまも使っている。

---以下は別の話題---

私の予想は他人に当たったと認めてもらう必要がない自分の実利のためだから、上下も時期も予想する。33年前に予想した「日本は没落して2050年に北斗の拳の社会になる」は、上下は当たっているが時期が外れた。2050年ではなく2035年には世紀末状態（ディストピア状態）になっていそうだ。時期が15年早まると今判断した理由を以下に述べよう。

1917年のロシア共産革命、1933年のナチス党の政権掌握、1949年の中国共産革命、2024年トランプ大統領2回めの当選などの政変に共通する点がみっつある。

1. 支持者が困窮しているときにわかりやすいシンプルなスローガンを示した
2. 国がディストピア化するきっかけとなった
3. これらの政変は本格的に始めてから結果を出すまで10年以内で済んでいる

1.はこれまでも複数の研究者が指摘している。2.は当たり前の事実だ。私が今回気づいたのは3.だ。社会ががらっと変わるために要する時間は意外と短いのだ。

日本の歴史を眺めて似たような事例を探すと、2005年の小泉郵政改革とか2009年の民主党政権成立を思いつく。上記の1.のように国民をうまく煽っていた。日本の歴史上最大の煽りは昭和に朝日新聞などが行った国民を戦争に駆り立てたメディア操作だ。それは見事に成功して対米開戦を引き起こした。太平洋戦争を引き起こしたのは軍部ではない。国民の強い要求を聞き入れなくてはならない政府が起こしたとみるのが正確だ。国民の開戦要求を聞き入れないと政治家は選挙で当選できなかったからだ。

2025年からの日本のムーブメントは社会保障改革が始まることだ。このムーブメントの方向性は正しいのだが、途中経過が過激になりそうだ。そのために社会が荒れてディストピア状態に近づくだろう。

2025年からトランプが主導している米国のムーブメントは1976年のポル・ポトの共産政権と似て知識人を攻撃しているのが興味深い。ポル・ポトは教師などの知識人を迫害した。ポル・ポトは毛沢東の文化大革命を真似たのだ。米国での知識人攻撃も過激な動きになって米国内で内乱・内戦が起きそうだ。

上述した3.の「政変は10年以内に結実する」性質から、2025年の今年から始まった日本のムーブメントは2035年には結果が出る。そのとき日本は世紀末化すると私は予想時期を2050年から2035年に変更したのだった。私が世紀末と言っているのは高齢者をどんどん殺す世の中になると言っているのではない。全くの逆だ。高齢者のために若者や子供が奴隷になる世の中をさしている。北斗の拳の中で「ひゃっほー」と叫びながら女子供を虐殺していたならず者になるのは高齢者であると予想しているのだ。2035年には高齢者の地位が不動のものになり、若者や心ある人々が絶望すると予想している。

米国も没落していくであろうことも付け加えておく。ただし米国経済を牽引しいるMagnificent Sevenは世界企業なので没落するとは考えにくく、彼らはずっと存続していくだろう。