みずほ銀行がRHELの延命をSUSEの協力により1/10の費用で達成

個人や研究でlinuxを使っている人はサポートなんてアホかと一蹴するだろう。しかしみずほ銀行のような金融機関ではコンプライアンスに対する責任があるので、サポート切れのlinuxシステムを今動いているからって放っておく訳にはいかない。しかしベンダーはサポートに結構高いお金を要求する。そこでみずほ銀行がとった施策がこれだ。単に安いベンダーに乗り換えただけにも見える。これでよかったのかどうかは、今後インシデントが発生したときや、インシデントを防いだときに明らかなるだろう。

私はlinuxを30年間使っていて、サポートが必要だったことは一度もない。私の周りにはlinuxユーザーが1000人単位でいるが、彼らがサポートを利用しているのをみたこともない。サポートなんていらないのじゃないかと思っていたのだが、反例をひとつだけ知っている。

30年間で一度だけサポートが必要だった事例を目撃した。我が社の事業所で工業用PCにいれたlinuxがときどき変な動作をする。つなげているハードウェアのせいなのか、自分らで作ったソフトウェアのせいなのか、はたまたlinuxのせいなのか、切り分けることすらできなかった。そこで契約していたlinuxのサポートに問題解決を頼んだ。そしたらなんとintelのCPUの既知のバグにひっかかっていたのが原因だったと判明した。バグを回避するパッチを入れて問題は解決した。このときばかりは高いサポート料をとっていたことに納得した。どちらかというとintelのせいであり、そのバグをひっかけるソフトウェアを作ったユーザーのせいなのだが、サポートスタッフはシステム全体を把握して問題を解決してしまったのだ。サポートスタッフの大活躍は日本のベンダーだからだったような気がしている。米国のベンダーだったら「我々の守備範囲外です」で終わっていたのではないか。

商用でlinuxを使うのにサポートが必要なのは仕方ないと思わせる事例だった。